脊柱管狭窄症の病院ランキング

腰痛「脊柱管狭さく症」の手術（福岡、2008年）

高齢化と共に増える腰痛。高齢者に多く、背骨の中の神経の通り道が狭くなるのが「脊柱（せきちゅう）管狭さく」という病気だ。

　手術件数は、手術の経験をはかる基本的な数値で、手術率（％）は腰痛患者に占める脊柱管狭さく、椎間板（ついかんばん）ヘルニア両手術の合計の割合。手術と保存療法の比率を示している。各施設の治療に対する考え方や地域における役割をうかがううえでの目安になる。

　各施設の特徴は入院日数にも表れ、ばらつきが大きかった。脊柱管狭さくでは、全国平均が２０・４日。最短は３日、最長は６０日だった。椎間板ヘルニア手術では、全国平均が１４・８日。最短は２日、最長は７４日だった。

　日本脊椎脊髄病学会理事長の菊地臣一さん（福島県立医大教授）は「高齢者の場合、健康状態によって長引くこともあるが、通常は２週間程度で十分」と話す。

　入院期間が長い施設の中には、手術後のリハビリに力を入れていたり、手術前の保存療法で手術回避の可能性を探ったりしている所もある。近くにリハビリできる施設がない、交通が不便で通院が困難などの地域事情によっても入院が長期化するケースがある。

　一方、患部にカメラを挿入して手術することで、傷口を小さくする「内視鏡手術」などには、入院期間を短縮する効果もある。入院期間の長さは、医療費にも影響する。手術を検討する際には、入院期間の目安についても、医師に尋ねてみてはどうだろうか。

飯塚のセンター　リハビリ施設など充実　入院から退院まで一貫治療

　腰痛の治療は手術後、３～４週間の入院を経てリハビリ用の病院に転院して続けられるケースが多い。しかし、飯塚市伊岐須の総合せき損センターはリハビリの施設とスタッフが充実しているため、患者はいったん入院すると、退院まで転院することなく、治療を受けられる。

　同センターは特殊法人・労働福祉事業団（現独立行政法人・労働者健康福祉機構）が１９７９年に開設した脊髄（せきずい）疾患専門の病院（１５０床）。医師は芝院長をはじめ１４人。うち６人が３００件以上の手術を手がけているベテラン医師だ。

　土日曜や祝日、夜間も医師が交代で当直をこなし、救急病院からの紹介があれば、事故で腰の骨を折るなどした急患も受け入れている。

　リハビリに当たるスタッフは理学療法士、作業療法士ら１６人。このほか、患者の自宅の風呂やトイレを使いやすいように改修するために相談に応じたり、車いすなどの器具を一人ひとりに合った形に設計したりする専門職員が５人いる。病院内にはリハビリ用のプールと体育館があり、手術後の患者が社会復帰に向けて運動に励んでいる。

　２００７年に行った腰痛手術は５２９件。７割が脊柱管狭さくで、残りは椎間板ヘルニア。患者の大半は高齢者で、県外から訪れる人も多い。

　芝院長が手術を薦めるのは、尿が出にくくなる障害や足などにマヒが生じた患者と、耐え難い痛みがある患者。このほか、仕事などの都合で、早期の社会復帰を望んでいる患者の手術にも応じている。

　腰痛の原因は、加齢や疾病、事故、先天的な要素など様々。希望する回復の度合いも「スポーツが出来るように」「日常生活に支障がなければ」など、人によって異なるが、納得するまで入院してもらうことを基本方針にしている。

　芝院長は「転院を繰り返すのは患者にとって不幸なこと。腰痛手術に求められているのは、手術からリハビリ、社会復帰までを一貫して行う医療機関を増やすことではないか。腰痛が続くようなら、まず整形外科の専門医に相談してほしい」と話している。